The Relationship between Socio-economic Status and the Loss of Healthy Aging, and Relevant Gender Differences in the Japanese Older Population

要旨

日本の高齢者における等価所得・教育年数と死亡，要介護認定，健康寿命の喪失（死亡または要介護認定）との関連を明らかにすることを目的とした。協力を得られた6自治体に居住する高齢者14,652人（平均年齢71.0歳）を4年（1,461日）間追跡し，要介護認定および死亡データを得た。Cox比例ハザードモデルを用い，死亡，要介護認定，健康寿命の喪失をエンドポイントに等価所得・教育年数（共に5区分）を同時投入して年齢調整済みハザード比（HR）を男女別に求めた。その結果，男性では，最高所得層に比べ最低所得層でHR1.55-1.75，最長教育年数に比べ最短教育年数層ではHR1.45-1.97の統計学的にも有意な健康格差を認めた。一方，女性では，所得で0.92-1.22，教育年数で1.00-1.35と有意な健康格差は認めなかった。等価所得と教育年数の2つの社会経済指標と用いた健康指標（死亡，要介護認定，健康寿命の喪失）とで，健康格差の大きさも関連の程度も異なっていた。日本の高齢男性には，統計学的に有意な健康格差を認めたが，女性では認めなかった。これは健康格差が（少）ない社会・集団がありうる可能性を示唆しており，所見の再現性の検証や健康格差のモニタリング，生成機序の解明などが望まれる。

主題