Current Situation of the Management of Fecal Incontinence in Japanese Institutions—Diagnosis and Treatment—

要旨

目的：本邦における便失禁診療の実態を多施設共同で調査する．方法：2009年の1年間に便失禁を主訴に9施設を初診した患者を対象に，臨床背景，施行した検査，考えられる原因，施行した治療法とその効果に関して調査した．結果：対象症例は293例で，女性214例，初診時平均年齢65±15歳であった．検査は肛門管内圧検査（87％），肛門超音波検査（62％），直腸バルーン知覚検査（41％）の順で，原因は内肛門括約筋機能低下（35％），内・外肛門括約筋機能低下（21％），経膣分娩時肛門括約筋損傷（8.5％）の順で多かった．治療は保存的療法が大半を占めたが，16例（5.5％）で外科的療法が行われていた．各治療法で症状が改善した症例の割合は，食事・生活・排便習慣指導44％，ポリカルボフィルカルシウム74％，塩酸ロペラミド88％，骨盤底筋体操65％，バイオフィードバック療法80％，肛門括約筋形成術93％であった．結語：多くの症例に検査や治療が行われ，完璧ではないが，ある程度良好な治療効果をあげていた．

主題